『食品衛生検査指針』は、食品衛生検査の原典として昭和48 年に『食品衛生検査指針Ⅰ（食品検査別）』、昭和53 年に『食品衛生検査指針Ⅱ（食品別）』として発刊し、これまで10年を目途に改訂を行ってまいりました。平成17 年に『食品衛生検査指針 理化学編 2005』を発刊した後、平成24 年8 月に新たな「食品衛生検査指針委員会」が設置され、最新の知見に基づき次編の改訂について検討を続けてまいりました。

この度、2015年2月27日(予定)に『食品衛生検査指針 理化学編 2015』が発刊の運びとなりましたのでお知らせいたします。

裏面申込書をご利用のうえ3月31日までにお申し込みいただきますと、先行予約特価として定価38,880円(税込)のところ1割引きの34,992円(税込)で販売します。

（受付終了）

　　 松田　りえ子（元･国立医薬品食品衛生研究所 食品部長）
　　　　　　　　　　　 （食品衛生検査指針委員会 理化学編担当委員長）

「食品衛生検査指針」は食品に関する行政判断の根拠となる値を得るための検査を実施するに当たって使用される、検査方法及び標準的な方法を取りまとめたものであり、本書はそれら検査方法のうち、主として物理的及び化学的原理に基づく方法を収載している。検査は、分析に供するための試料をロットから抜き取るサンプリング法と、サンプリングにより抜き取られたサンプル中の検査対象濃度を知るための分析法の２つが不可欠である。このため、本書では「通則、検体とサンプリング」と「試験法」の2部構成となっている。

「検体とサンプリング」の部分は大幅に改訂し、サンプリングについての用語解説を通じてその原理原則をまとめると共に、実際の検査で採用されているサンプリング計画について概説した。「分析法」の部に収載する方法の選択に当たっては、まず関係省庁の告示あるいは通知により示された方法（公定法）を取り上げ、さらに公定法が整備されていない検査対象物質のための分析法、あるいは分析化学の進歩により公定法よりも真度、精度、適用性が優れていると考えられる分析法がある場合には、それらの方法も参考法として取り上げた。

検査の対象として取り上げた項目は、食品衛生上重要と思われる化学物質であるが、従来の構成に従って食品成分にも1章を設けた。

栄養成分の章では特定保健用食品に関する指針が示された大豆イソフラボンの分析法と、表示に関する方法が示されたトランス脂肪酸の分析法を新たに収載した。アレルギー物質の章では、えび、かにの検査方法を追加し、遺伝子組換え体の章では、安全性未審査の組換えDNA技術応用食品として米、ナタネ、亜麻、パパイヤを新たに加えた。「食品中の汚染物質および変質物」の章は、構成を全面的に見直した。最初に「分析法の性能と妥当性確認」の項目を設け、「食品中の金属に関する試験法の妥当性評価ガイドライン」を解説し、分析法をその妥当性により選択することと妥当性評価の方法を示した。清涼飲料水の規格基準が改正される予定であったことから、新たにミネラルウォーターの規格とされる予定の成分の試験法を収載した。また、中国産の牛乳への混入が食品衛生上の問題となったメラミンの試験法を新たに加えた。前版にあったベンゾ(a)ピレンについては、EUにおいて多環報告族炭化水素(PAHs)として規制されることから、PAHsの試験法とした。「自然毒」の章では、ベラトルムアルカロイド、リコリン、コルヒチンの分析法を新たに加えた。さらに、分析法ではないが、分析機関にとって重要な「実験室廃棄物の取扱い」の章を全面的に改訂した。

検査においては、検査対象の規格基準を正確に知ることが重要であることから、規格基準が設定されている化学物質の項では、本文あるいは解説にその規格基準を明記することとした。また、公定法ならばその根拠となる通知番号、参考法ならば出典となる論文を示すこととした。特に栄養成分においては、栄養表示基準における栄養成分の分析方法（厚生省生活衛生局食品保健課新開発食品保健対策室長通知衛新13号）と日本食品標準成分表の策定にあたり用いられた分析方法が、共に公定法として扱われてきたが、前者を公定法、後者を日本食品標準成分表と記載するように改めた。

受付終了

公益社団法人日本食品衛生協会　公益事業部推進課
TEL　03-3403-2114　　FAX　03-3403-2384